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COMPANY

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健康施策
各種健康診断の実施とそのフォローをはじめとして、社員向けの健康セミナーの開催や、心身のお悩みを相談できる健康相談窓口ならびに家族も利用できるカウンセリングサービスの設置、人間ドックの費用やインフルエンザ予防接種費用を補助しています。また、万が一疾病などで療養が必要になった場合も、支援プランや治療しながら働くことができる「疾病の治療と仕事の両立支援制度」も設けています。

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住宅支援
33歳到達後最初の3月31日まで、家賃または住宅ローンの最大8割を毎月支給しています。
※地域区分に応じて上限額が設けられています。
※新入社員の入社時は会社が用意する住居に2年間
入居することが原則です。

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休暇
計画的に年次有給休暇を取得するマイ・ホリデー制度があり、原則5営業日連続での年休取得による長期休暇の取得を促進することで、リフレッシュを支援しています。
また、年次有給休暇は半日単位および時間単位でも取得することができる制度を設けており、柔軟な休暇取得を推進しています。その他、看護休暇・介護休暇・生理休暇など有給で取得できる特別休暇があり、社員のウェルビーイング向上に力をいれています。

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食事に対する支援
研究所・工場の多くには「社員食堂」があり、食堂では低価格でバランスの取れた食事を取ることができます。また、食堂のない事業所に勤務する社員には、食事代の補助があります。

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介護支援
家族の介護を理由に、就業時間を短縮したり、出勤時間を前後に調整することが可能です。介護休業は、介護を必要とする家族一人につき通算185日まで取得することができます。また、経済的負担と不安の軽減のため、遠方に住む家族の介護のための帰省旅費の一部を会社が補助する「介護帰省補助」や、これから介護がはじまる社員への「介護両立支援一時金」の支給などさまざまな支援制度があり、仕事と介護を両立できるように取り組んでいます。

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公的資格取得者への支援
法律や税務、知的財産、システムなどの難関資格取得者や、工場での技術資格者に対する支援があります。
入社後に必要な公的資格を取得できるよう、受験費用の補助や、資格取得時の一時金を支給することにより、自己研鑽を続ける社員の努力を奨励しています。
また、工場での技術資格など、会社の事業に必要な公的資格を持ち、その資格を官公庁へ届出している社員に対して、手当を支給しています。

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資産形成支援
社員の資産形成を支援する制度があります。財形貯蓄制度では、社員の給与の一部を毎月貯蓄し、個人年金の積み立てなど将来に向けた貯蓄を支援しています。持株会制度では、社員の給与からの積み立てと、会社からの奨励金で自社株式の取得を支援しています。
また持株会制度とは別に、一定年数ごとに社員に自社株式を付与する株式給付信託制度も導入しています。

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外部福利厚生サービスによる生活支援
外部福利厚生サービスを法人契約しており、レジャー施設、ホテル、レストラン、国内・海外旅行、レンタカー、映画館、スポーツクラブ、英会話スクール、資格取得スクール、電気料金、ガソリン給油、動画配信サービス、オンラインショッピングなどの割引サービス、eラーニングやオリジナルセミナーなどの自己啓発支援、育児・介護支援に関する補助など、充実したサービスをご家族を含めて利用することができます。

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レクリエーション活動、クラブ活動
組織内や組織間の連携強化を目的としたレクリエーション活動や、社内クラブの活動費用を補助しています。社内には、野球、フットサル、剣道、ヨット、フラワーデザインなどさまざまな部活動があります。

事業所によって部活動内容は異なります。

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育児支援
仕事と育児の両立を目指す社員を支援するため、様々な制度やサービスを導入しており、厚生労働省から、高い水準で子育て支援に取り組む企業として「プラチナくるみん」の認定を受けています。
育児や妊娠を理由に就業時間を短縮する制度と、時差勤務・フレックスタイム制度や在宅勤務制度を組み合わせることができます。
また、経済的な支援として、育児にかかる費用の一部を祝い金として会社が補助する制度や、制度だけでなく、育児をしながらの自分らしいワークスタイルを身に着けるための研修等も行っています。
さらに、配偶者の出産時に使用できる「配偶者出産休暇」や「出生時育児休業（いわゆる産後パパ育休）」があり、有給で最大33日間まで取得できます。
男性育休取得率は2023年度時点で95％超となっています。
福利厚生の一覧
  • ◆社会保険健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、介護保険
  • ◆住宅社有社宅、社有独身寮、若年者自立支援住宅手当、転勤者住宅手当、住宅手当
  • ◆各種保険団体生命保険、団体傷害保険、医療保険、がん保険、自動車保険
  • ◆出産・育児・介護関連
    つわり休暇、通院時間有給制度、育児休業、妊娠・育児・介護による短時間勤務制度、妊娠・育児・介護による時差勤務制度、看護休暇、配偶者出産休暇、パパママ活躍支援（延長保育等費用補助）、介護休暇、介護休業、介護帰省補助、介護両立支援一時金
  • ◆退職金制度（退職一時金、確定拠出年金制度）
  • ◆食事に対する支援社有食堂、食事代補助
  • ◆慶弔贈与金祝い金、弔慰金
  • ◆財形貯蓄制度、持株会制度、株式給付信託制度
  • ◆その他公的資格手当制度、外部福利厚生サービス

福利厚生制度の内容は2023年12月時点のもの