RECRUITING SITE
ホーム > 採用情報 > 福利厚生
採用情報

1. 健康施策

健康施策

健康管理のため、定期健康診断の実施をはじめとして、人間ドック健診費用やインフルエンザ予防注射費用を補助しています。また運動不足を防ぐため、全国各地に施設をもつスポーツクラブの法人会員に加入しており、割引料金で利用することができます。

2. 休暇

休暇

年間3日間以上を年休取得計画表に記載して、計画的に休暇を取得するマイホリデー制度があります。また、リフレッシュ支援制度として、勤続20年、勤続30年で休暇が付与されます。勤続30年では最大5日間の連続休暇を取得できます。

3. レクリエーション活動、クラブ活動

レクリエーション活動、クラブ活動

組織内や組織間の連携強化を目的としたレクリエーション活動や、社内クラブの活動費用を補助しています。社内には、野球、フットサル、剣道、ヨット、フラワーデザインなどさまざまな部活動があります。

4. 住宅補助

住宅補助

社員へのサポートの一つとして、さまざまな住宅補助を用意しています。30歳到達後最初の3月31日まで、家賃または住宅ローンの8割を毎月支給しています。

※地域区分に応じて上限額が設けられています。
※新入社員は最初は会社が用意する住居に入居することが原則です。

5. 女性への育児支援

女性への育児支援

育児や妊娠を理由に、就業時間を短縮する制度や、育児休業中の手当などがあります。育児休業中の不安を緩和する目的で、会社・上司からの連絡やスキルアップ講座などが利用できるサービスを導入しています。また、女性社員の活躍に向けて、各種研修を行い、多様なニーズに沿った支援をしています。

6. 男性への育児支援

男性への育児支援

男性の育児参加への意識を高揚させるため、「配偶者出産休暇」を2015年に新設しました。有給で最大5日間まで取得できます。また育児休業も一部有給で取得できる制度があり、配偶者出産休暇と育児休業を組み合わせて利用する男性も増えてきています。

7. 食事支援

食事支援

本社・研究所・工場の多くには「社員食堂」があり、低価格でバランスの取れた食事ができます。支社・支店の社員には、食事代の補助があります。

8. 資産形成支援

資産形成支援

社員の資産形成を支援する制度があります。財形貯蓄制度では、社員の給与を毎月貯蓄し、マイホーム取得や個人年金の積み立てを支援しています。持株会制度では、社員の給与からの積み立てと、会社からの奨励金で自社株式の取得を支援しています。

9. 工場の技術資格者への支援

工場の技術資格者への支援

工場の技術資格者に対する手当があります。会社の事業に必要な公的資格を持ち、その資格を官公庁へ届出している社員に対して、手当を支給しています。

10. 営業担当者への支援

営業担当者への支援

業務時間の多くを外勤する社員に対して、被服代(スーツ代)の補助を行っています。また営業でセールスカーを運転する社員には、運転免許証の更新費用を補助しています。

11. 家事・育児・介護の生活支援

家事・育児・介護の生活支援

社員とその家族の生活を支援するため、家事・育児・介護などに使える生活サポートのサービスを法人契約しています。社員は優待価格でサービスを利用することができます。

12. 慶弔関係

慶弔関係

社員の結婚、子供の出生、弔事などライフイベントの際には慶弔金が支給され、休暇が取得できます。

福利厚生の一覧

  • ◆社会保険健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、介護保険
  • ◆住宅社有社宅、社有独身寮、若年者自立支援住宅手当、転勤者住宅手当、住宅手当
  • ◆各種保険団体生命保険、団体傷害保険、医療保険、がん保険、自動車保険
  • ◆出産・育児・介護関連つわり休暇、通院時間有給制度、育児休業、妊娠・育児による短時間勤務制度、妊娠・育児による時差勤務制度、看護休暇、配偶者出産休暇、介護休業
  • ◆退職金制度確定給付企業年金制度
  • ◆社員食堂社有食堂、食事代補助
  • ◆慶弔贈与金祝い金、弔慰金
  • ◆財形等財形住宅融資制度、財形貯蓄制度、持株会制度
  • ◆営業担当者被服代(スーツ代)補助、運転免許更新費用補助
  • ◆その他公的資格手当制度
back to top

福利厚生

1. 健康施策

健康施策

健康管理のため、定期健康診断の実施をはじめとして、人間ドック健診費用やインフルエンザ予防注射費用を補助しています。また運動不足を防ぐため、全国各地に施設をもつスポーツクラブの法人会員に加入しており、割引料金で利用することができます。

2. 休暇

休暇

年間3日間以上を年休取得計画表に記載して、計画的に休暇を取得するマイホリデー制度があります。また、リフレッシュ支援制度として、勤続20年、勤続30年で休暇が付与されます。勤続30年では最大5日間の連続休暇を取得できます。

3. レクリエーション活動、クラブ活動

レクリエーション活動、クラブ活動

組織内や組織間の連携強化を目的としたレクリエーション活動や、社内クラブの活動費用を補助しています。社内には、野球、フットサル、剣道、ヨット、フラワーデザインなどさまざまな部活動があります。

4. 住宅補助

住宅補助

社員へのサポートの一つとして、さまざまな住宅補助を用意しています。30歳到達後最初の3月31日まで、家賃または住宅ローンの8割を毎月支給しています。

※地域区分に応じて上限額が設けられています。
※新入社員は最初は会社が用意する住居に入居することが原則です。

5. 女性への育児支援

女性への育児支援

育児や妊娠を理由に、就業時間を短縮する制度や、育児休業中の手当などがあります。育児休業中の不安を緩和する目的で、会社・上司からの連絡やスキルアップ講座などが利用できるサービスを導入しています。また、女性社員の活躍に向けて、各種研修を行い、多様なニーズに沿った支援をしています。

6. 男性への育児支援

男性への育児支援

男性の育児参加への意識を高揚させるため、「配偶者出産休暇」を2015年に新設しました。有給で最大5日間まで取得できます。また育児休業も一部有給で取得できる制度があり、配偶者出産休暇と育児休業を組み合わせて利用する男性も増えてきています。

7. 食事支援

食事支援

本社・研究所・工場の多くには「社員食堂」があり、低価格でバランスの取れた食事ができます。支社・支店の社員には、食事代の補助があります。

8. 資産形成支援

資産形成支援

社員の資産形成を支援する制度があります。財形貯蓄制度では、社員の給与を毎月貯蓄し、マイホーム取得や個人年金の積み立てを支援しています。持株会制度では、社員の給与からの積み立てと、会社からの奨励金で自社株式の取得を支援しています。

9. 工場の技術資格者への支援

工場の技術資格者への支援

工場の技術資格者に対する手当があります。会社の事業に必要な公的資格を持ち、その資格を官公庁へ届出している社員に対して、手当を支給しています。

10. 営業担当者への支援

営業担当者への支援

業務時間の多くを外勤する社員に対して、被服代(スーツ代)の補助を行っています。また営業でセールスカーを運転する社員には、運転免許証の更新費用を補助しています。

11. 家事・育児・介護の生活支援

家事・育児・介護の生活支援

社員とその家族の生活を支援するため、家事・育児・介護などに使える生活サポートのサービスを法人契約しています。社員は優待価格でサービスを利用することができます。

12. 慶弔関係

慶弔関係

社員の結婚、子供の出生、弔事などライフイベントの際には慶弔金が支給され、休暇が取得できます。

福利厚生の一覧

◆社会保険 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、介護保険
◆住宅 社有社宅、社有独身寮、若年者自立支援住宅手当、転勤者住宅手当、住宅手当
◆各種保険 団体生命保険、団体傷害保険、医療保険、がん保険、自動車保険
◆出産・育児・介護関連 つわり休暇、通院時間有給制度、育児休業、妊娠・育児による短時間勤務制度、妊娠・育児による時差勤務制度、看護休暇、配偶者出産休暇、介護休業
◆退職金制度 確定給付企業年金制度
◆社員食堂 社有食堂、食事代補助
◆慶弔贈与金 祝い金、弔慰金
◆財形等 財形住宅融資制度、財形貯蓄制度、持株会制度
◆営業担当者 被服代(スーツ代)補助、運転免許更新費用補助
◆その他 公的資格手当制度
back to top